B向けのロボットビジネスが立ち上がってきた？

ここ最近、B向けのコミュニケーションロボットの事例が増えてきた。

パルロ（富士ソフト）、Pepper（ソフトバンクロボティクス）、Tapia(MJI）、Sota（ヴイストン）、ロボホン（シャープ）、ナビロボ（ロボットゆうえんち）、アクトロイド（ココロ）など。

C向けにも販売されているのもあれば、そもそもB向けのロボットもある。C向けのロボットの話よりも、B向けのほうが直近では多いように思える。

その中でも、気になった事例をいくつか。

・Tapia・・・「変なレストラン」での事例

この記事の通り、ハウステンボスの「変なレストラン」では多くのロボットが働いている。こういう形で、法人がロボットを運用し、コンシューマー向けのサービスとする形態は、ひとつのパタンと言える。

その中で、Tapiaは、各テーブルで、入退店管理などのお客向けのコミュニケーションを担当している。

おそらく、この変なレストランのために、カスタマイズを施していると思われる。

・ロボホン・・・法人向け料金プラン追加

このブログでも記載したように、ロボホンの法人向けの料金プランが発表された。

当初は、コンシューマー向けの振り切った商品のように思えたが、

法人需要もあるのであろうこのような料金プランが発表。

ロボットはまだまだ高いし、一般消費者では手を出しにくい。

高額なものゆえに、B向けでも販売数を伸ばしていくのは、重要なのだろう。

・アクトロイド・・・普及モデルの開発

ココロのアクトロイドの普及モデルの開発が発表された。

価格は、900万円からとなっている。

従来は特注品が多く、2000万～2500万円程度と高価なため商用利用が限られていた。

この価格から比べると、半額以下となる。

それでもまだまだ高いが、法人で恒常的に使う用途があれば、費用対効果は見えてくるケースも多いのだろう。

高額、運用が難しい、メンテナンスが必要・・・。

このような課題の中、法人でのロボット利用のほうが、C向けよりも立ち上がりが早い部分も出てきている。

何にしろ、ロボットが使い続けられる分野が増えることが、この業界にとっては重要。

2020年の東京オリンピックに向けて、コミュニケーションロボットのB向け事例は加速的に増えていくことだろう。

(参考データ）

ロボットビジネスレビュー